総務省が2月7日に発表したギョーザの1世帯当たり購入額で、浜松市は昨年の2位から順位を下げ、3位にとどまった。

　家計調査は全国約9000世帯を対象に家計の収入や支出を毎月調査しているもので、スーパーなど小売店で購入した生や焼きのギョーザが対象。外食や冷凍ギョーザ、飲食店でのテイクアウトは含まない。2022年の1世帯（2人以上）当たりの購入額は、宮崎市が4,053円、宇都宮市が3,764円。浜松市は3,435円で続いた。

　2011（平成23）年に浜松市が初の日本一となって以来、宇都宮市と「日本一のギョーザの街」の座をかけて、デッドヒートを繰り広げてきたが、昨年宮崎市が両市を抑え初の日本一を獲得。今年連覇を達成した。「浜松餃子（ぎょうざ）学会」広報担当者の花枝一則さんは「宮崎市が街を挙げてギョーザを盛り上げているニュースをよく耳にしたので、その結果ではないか」と話す。浜松市が3位に転落するのは、同統計に加わった2008（平成20）年以降、今回が初となる。

　花枝さんは「順位は関係ないといいつつも、正直なところ残念な思いは否めない。ただ、この結果が話題に上ること自体が『ギョーザ』で浜松をPRする団体としてうれしく、意義のあること。今年は『浜松餃子』を通してもっと浜松の魅力を発信していきたい」と意気込む。

　「浜松市が惜しくも全国で第3位となったが、ギョーザ好きの市民のおかげで、浜松餃子は今や、出世の街浜松を代表するグルメとなった」と話すのは、浜松市の鈴木康友市長。「大河ドラマ『どうする家康』の放送が始まり、これを機に家康ゆかりの地、浜松に多くの人に足を運んでもらい、浜松餃子を楽しんでほしい」とも。