光学機械器具の製造・販売を手がけるパイフォトニクス株式会社（本社：静岡県浜松市中央区、代表取締役：池田貴裕）は、工場や建設現場など多様な作業現場における安全性向上を目的とした可変表示型光パターン形成LED照明「ホロライト・プロジェクター」を開発しました。
本製品は、従来の「ホロライト・マトリクス・シリーズ」とは異なり、高精細な光パターン表示や漢字を含む文字投影、スクロール表示、同一光源からの複数パターン表示が可能な点を特長としています。用途や設置環境に応じて投影パターンを自由に選択でき、より柔軟で分かりやすい注意喚起を実現します。また、安全対策用途にとどまらず、生産ライン変更時の作業指示表示や、エンターテインメント分野における演出用途など、幅広いシーンでの活用を想定しています。なお、本製品は令和6年度浜松市新産業創出事業費補助事業の成果第4弾として開発されたもので、2025年12月24日に浜松駅ビルで開催される「クリスマス・メッセージ・ライトアップ」にて使用されるほか、2026年1月29日に名古屋市で開催される「TechGALA2026」にて展示を予定しています。

図１．上：ホロライト・プロジェクターによる文字表示（時計表示）　下：ホロライト・マトリクスによる文字表示（サンタ）

＜ホロライト・プロジェクターの概要＞
　「ホロライト・プロジェクター」は、工事・建設現場などの作業環境における安全性向上を目的とした、プロジェクタータイプのLED照明です。従来製品では実現できなかった高精細な漢字やシンボルの表示が可能で、スクロール表示や複数パターンの切り替えにも対応しています。「立入禁止」「頭上注意」「安全第一」などの文字表示により、人と車両が交差する場所や、クレーンが頭上を通過するエリアなどの危険箇所において、的確で分かりやすい注意喚起を行います。また、安全用途に加え、イベントや展示会、施設案内などの演出用途にも活用可能です。来場者誘導サインやメッセージ投影など、視認性の高い光表示により、情報発信と演出効果を両立します。
＜主な特長＞
１．高精細な文字・シンボル・スクロール表示に対応
　従来の「ホロライト・マトリクス・シリーズ」は最大25点のドット表示でしたが、「ホロライト・プロジェクター」では従来比200倍の最大5,000点のドット表示に対応しています。この高解像度化により、従来では実現できなかった高精細な漢字やシンボルの表示が可能となり、スクロール表示や複数パターンの切り替えにも対応しています。
２．遠方でもはっきりと視認可能
　高性能LED光源と大型光学レンズの採用により、遠距離においても文字や図形を高い視認性で表示します。照射エリアはS型とL型の2種類を用意しており、S型は30m先で縦1m×横4mの投影エリアに対し約400lx、L型は縦1.5m×横6mの投影エリアに対し約180lxの照度を確保しています。これにより、広い作業空間においても明確な表示が可能です。これは、一般的な家庭用プロジェクター（約1,600ルーメン）と比較して約45～100倍程度の照度に相当します。
３．可変表示により安全用途から演出用途まで幅広く対応
　本製品は、ユーザーが指定した文字や図形のみを表示する「固定型」と、本体背面のボタン操作により、登録済みの複数パターンを切り替えて表示できる「切替型」の2種類を用意しています。「固定型」は、最大5,000点のドットによる固定パターン表示に対応し、点滅やフェードイン／フェードアウト、スクロール効果などの表示演出も選択可能です。「切替型」は、PC接続不要で、本体のボタン操作のみでレコード選択およびスクロールスピードの変更が行えます。これにより、工場や建設現場における注意喚起や作業指示表示に加え、イベントや展示会、施設案内などの演出・情報発信用途まで、幅広いシーンでの活用が可能です。
＜光パターン例＞

図２．漢字・シンボルのプロジェクター表示（上：S型／下：L型）


図３．漢字・シンボルのプロジェクター表示事例（イメージ）

＜外観写真＞

図４．可変表示型光パターン形成LED照明「ホロライト・プロジェクター」

＜主な仕様＞

＜当社の概要＞
　当社は、2008年4月に高指向性LED照明「ホロライト」を開発し、製造現場での検査、各種イベントや建築物の演出照明、大学研究機関の実験などさまざまな場面で採用されてきました。光パターン形成LED照明「ホロライト・シリーズ」は、高輝度LED光源と大型光学素子の組合せにより空間にさまざまな光パターンを形成するオンリーワン製品で、日本、米国、欧州、中国で特許登録済みです。近年は、工場内の労働災害を低減する安全対策事業、地域の魅力を生かして新しい景観を創造する空間演出事業、SDGs達成に向けた取り組みとして光を用いた鳥害対策事業などの新しい光の使い方を追求しています。特に安全対策事業について、米国市場を中心に海外販売を開始しており、本事業成長を通じた株式上場を目指しています。