総務省が2月5日に発表した2020年（1～12月）の家計調査で、浜松市の1世帯当たりのギョーザ購入額が2年ぶりに1位となった。

　家計調査は全国約9000世帯を対象に家計の収入や支出を毎月調査しているもので、スーパーなど小売店で購入した生や焼きギョーザが対象。外食や冷凍ギョーザは含まれない。浜松市は2014（平成26）年から2016（平成28）年まで3年連続で1位となっていたが、2017（平成29）年と2019年は宇都宮が首位。両市は「日本一のギョーザの街」の座をかけて、長きにわたり競い続けてきた。

　 2020年上半期（1～6月）の調査時点では、県庁所在地と政令市の1世帯当たりのギョーザ購入額は、宮﨑市が1,917円で1位。2位は宇都宮市の1,886円、3位は京都市の1,635円で、浜松市は1,522円で4位に落ち込むという例年にない展開だった。浜松餃子（ぎょうざ）学会広報担当者の花枝一則さんは「コロナ禍におけるテークアウトの幅の広がりや、ステイホームで自らギョーザを作る人の増加などが、少なからず影響したのでは」と推測する。今回の同調査では、浜松市が接戦を制し年間販売額日本一を獲得。購入額は、浜松市が3,766円、2位の宇都宮市は3,693円、3位の宮崎市は3,670円となった。

　「日頃より順位は関係ないと考えているが、やはり1位という結果はうれしい」と花枝さん。「今回は浜松市民の「ギョーザ愛」を証明できた一つの結果。コロナの暗い状況の中、明るいニュースを届けることができ、とても有意義だ」とも。

　浜松市の鈴木康友市長は「ギョーザ好きの市民の皆さまのおかけで、浜松ギョーザは今や出世の街浜松を代表するグルメになった。新型コロナウイルスの収束後には、多くの方に浜松に来てもらい、浜松ギョーザを楽しんでほしい」と話す。